社会貢献につながる事業

• 長く愛用できる製品をつくる。
• • ベルロイでは、使うほどに手にしっくり馴染むデザインにこだわり、長きにわたって愛着を持つことのできる「情緒的耐久性」のある製品を製作しています。

• お客様が必要とする場所へ確実に製品を届ける。
• • 現在、世界187の国と地域に製品を配送しているほか、コンテンツを7か国語で展開し、世界各地にある約1000の小売店と提携しています。

• 持ち運ぶモノだけでなく持ち運ぶ方法をも進化させる、持ち運びに特化した世界初のコミュニティ、Carryologyを設立。
• • 何百万もの読者に向けて、業界全体におけるヒントやコツ、経験から得た教訓や豊富な知識など、有益な情報を紹介しています。

• あらゆるサプライヤーと工場で働く人々にとって、公平かつ有益な環境を確保する。
• • ベルロイのサプライヤー行動規範と監査プロセスにより、サプライヤーが安全な労働環境を提供し、従業員の尊厳を守り、環境に配慮した製造方法を採用していることを確実にしています。

• 共通の価値観を持つ専門組織・団体と連携する。
• • これには、サプライヤー、小売店、ブランドパートナーが含まれます。パートナーシップにおける当初の目的を達成するだけでなく、それぞれのやり方を改善していくために積極的に連携しています。

• 目的を持ってパートナーを統合することで、事業活動やサプライチェーンのプロセス、労働環境をともに向上させる。

• ベルロイで働く仲間がチームとして団結するための指針は、「賢明で、思いやりがあり、物事をしっかり成し遂げる」ことです。

• ベルロイでは、「意義ある目標に向かって力を合わせ、目に見える形で前進する」という考え方のもと、取り組むべきことを選択しています。 本来の指針に加え、人間の幸福度に関する独自の研究に基づいてます。

• ベルロイで働く仲間の育成に投資し、広い視野を育むほか、さまざまな業界や団体からエキスパートを迎えて学習機会を設けたり、コラボレーションを行ったりしています。
• • 回答率100%のアンケートにより、ベルロイのスタッフ全員が「オフィスに来るのが楽しみ」「経営陣が真摯にアイディアを求め、スタッフの提案に応えてくれる」と回答しています。

• 2016年の発足当初から、ベルロイはレザーワーキンググループの動物愛護分科会で議長を務めてきました。トレーサビリティワーキンググループとして2023年3月にLWGと統合した後も、動物愛護とトレーサビリティの問題の解決に向けて、引き続き積極的にこの取り組みに参加します。

• ベルロイは、非営利団体のFarm Forwardに多額の資金を寄付し、実際に変化をもたらすために貢献できる方法を継続的に模索しています。

• プロジェクト・ドローダウンのような科学に基づく研究をもとに、最も大きな影響を与えられる分野に働きかけています。

• ベルロイは、Natural Fiber Welding社による植物由来のテクノロジーMIRUM®の開発に投資し、そのテクノロジーを用いた製品を初めて商業的に販売したブランドです。今後もNFW社とともに、素材の可能性を追求し、開拓していきます。

• ベルロイの主な目標は、消費を抑制し、製品廃棄量を最小限に抑えることです。ベルロイ製品は、優れた耐久性とクラシックなデザインにより、長きにわたって愛用していただけます。

• 素材選びでは、目的に合うもの、耐久性のあるもの、美しい経年変化を楽しめるものを最優先にしています。

• ベルロイでは引き続き、「ゆりかごからゆりかごへ」の原理が最も賢明で現実的であると考え、さまざまなヒントを得ています。

• リサイクルボトルや廃棄されるナイロンを原料とする素材を使用し、すでにある廃棄物の処理に取り組んでいます。これまでの歩みをご覧ください。

• ベルロイで使用するレザーは100%、レザーワーキンググループのゴールド認定を受けたなめし工場から調達しています。この認定は、最も優良な環境活動を実践していると認められた工場に与えられるものです。

• 資源を保護し、人や環境への影響を大幅に軽減するため、合理性に基づき、現在88%のベルロイ製品にBluesign®認証素材を採用しています。

• 製品や梱包材に深刻な有害物質などが一切含まれないよう努めています。

• 生分解性またはリサイクル可能な素材や製品を合理性に基づき追求しています。

• プロセス全体を通じて廃棄物とエネルギー消費量の削減を目指しています。

• ベルロイは、生態系全体を修復し、改善するための再生型システムを構築できると信じています。

• 環境問題を解決しつつ、ほかの目標（製品寿命など）も達成できる植物由来のイノベーションを積極的に支援しています。

• 「資源の循環」につながるものに投資し、今後環境問題における優先順位を変えうる学びと開発を柔軟に受け入れていけるよう努めています。